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薄型テレビ(うすがたテレビ)は、テレビ受像機の種類の一つであり、一般的にはフラットパネルディスプレイを使ったテレビの事である。

◆ 概略

以前のテレビはブラウン管を使ったものが主流だったが、大画面になるにしたがってその奥行きが大きくなってしまう、また一定以上の大型化が困難であるという欠点があった。そこで、奥行きの小さい「薄型テレビ」の開発が進められ、日本では2003年からの地上デジタル放送(地デジ)の開始と相まって現在普及が進んでいる。デジタルカメラ・DVDレコーダーと合わせて、「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」とも呼ばれる。

2003年から年にかけての薄型テレビの主流は「」と「」である。一般的に液晶テレビは小画面〜大画面(〜108V型)、プラズマテレビは大画面のみ(32V型〜150V型)の製品である。この2つは構造が全く異なり、一長一短がある。また、リアプロジェクションテレビ(リアプロ)もあるが日本国内では少数にとどまっている。

年現在では、液晶・プラズマ・リアプロの次の世代に当たる薄型テレビ用デバイスとして有機ELや無機EL、FED、TMOSなどの研究開発が進められている。

近年は一般家庭のみならず、公共施設・航空機・鉄道車両・自動車などにおいても広く用いられるようになっている。

◇価格

年に2〜3割と言われるペースで急速に低価格化されてきた。大手メーカー製品では2004〜2005年に本格普及の目安と言われた1インチあたり1万円程度に到達した。2005年夏に大手量販店が台湾製などの格安液晶テレビ(32インチで10万円前後)を発売して価格破壊に拍車をかけた。2007〜2008年には大手メーカー製品でも1インチあたり2500〜5000円が当たり前になり、小型製品では2000円を切る物もある。このためメーカーは薄利多売を余儀なくされ、競争力の弱いメーカーが撤退・縮小する業界再編が2007年頃から表面化している。2008〜2009年の世界的不況で価格下落のペースがさらに進み、それでも売れ行きが伸び悩んで各メーカーは大幅に収益が悪化した。

ブラウン管テレビと比べるとまだ高価だが、日本国内では既にブラウン管テレビの製造が完全終了しており販売も縮小傾向にある。

;価格の国際比較

代表的なサイズにおいて、北米、欧州共同体、日本、中国での液晶テレビのネット販売での販売価格比較ディスプレイサーチ 2008年12月 LCD TV 「E-Tail」価格 調査結果 [外部リンク]http://www.displaysearch-japan.com/release/2009/01/r28.htmlは次の表の通りである。独自の高付加価値を追求する日本製品の販売価格の高さが特徴的である経済産業研究所 RETI デジタル家電の競争力――薄型テレビの事例 [外部リンク]http://www.rieti.go.jp/jp/events/bbl/08021501.html。

(2008年12月のデータ)

◇普及率

総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率が約20%[外部リンク] 地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果 (PDF) 、総務省、2007年5月7日、2008年には3分の1以上に達した[外部リンク] 地上デジタルテレビ放送に関する浸透度調査の結果 (PDF) 、総務省、2008年5月8日。ただしこれらの調査は地デジチューナー搭載テレビを対象としているため、地デジ非搭載機を含めるとさらに多い。。

薄型テレビの普及の課題は、上でも述べたブラウン管テレビより高い価格のほか、元々テレビは買い替えサイクルが長い製品のため古いテレビを使い続ける消費者が多いこと、またワンセグ対応携帯電話などの普及により据え置き型テレビを必要としない人が増えていることが挙げられる。その他の状況はテレビ離れや2011年問題の項目も参照。

◇内蔵テレビチューナー

多くの製品は地上アナログチューナー及び地上デジタル/BS/110度CSのデジタル3波チューナーを内蔵しているが、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合がある。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110度CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級〜高級機種ではデジタル3波チューナーを2系統搭載したものが珍しくない。2011年のアナログ停波に向け、アナログチューナーを省いた製品も2008年から登場してきた。

登場当初は、大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた(ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた)が、2007年まではほぼ全ての製品がチューナー一体型となっていた。ただ、今後は「超薄型」パネル(後述)の製品化により、再びチューナー分離型が増えることが予想される。

◇設置方法

薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった(20世紀における21世紀像を参照)。しかし様々な要因により実際には壁掛けの普及は進んでいない。

一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多い。32型で20kg前後、50型以上では60kgを超える薄型テレビを壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボード等の壁材では強度が足りない。そのため大がかりな取り付け・補強工事が必要になる。またテレビの位置を自由に移動できなくなるなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する場合がほとんどである。

しかし、2007年から「超薄型」と呼ばれる奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで壁掛けを前提としたデザインとなっている。

◇ ハイビジョンパネル

ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品(ハイビジョンブラウン管テレビ)が存在するが、あくまでも高級品であった。ハイビジョン解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。

液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン(1920×1080)パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルHDパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるが、フルHDという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。

パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルHDは不要[外部リンク] 松下が50型以下にフルHDは不要と断言する理由 大河原克行のデジタル家電 -最前線-、インプレス AV Watch、2006年6月1日と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった。2007年以降になるとプラズマでもフルHDパネルが普及しつつある。

◇ 画面サイズ

メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している(例えばブラウン管の28インチなら薄型テレビの37インチなど)。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差(視野角など)があるが、大型製品の販売を促進する宣伝効果の一面も否めない。

低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは30〜40V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した30V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。

◇ 消費電力・環境性能

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